2025年12月、東京・赤坂の高級個室サウナで発生した悲劇は、日本中に衝撃を与えました。
30代の仲睦まじい夫婦が、都会のオアシスで命を落とすという過酷な現実に、残された3歳のお子様の境遇を思うと胸が締め付けられますね。
癒やしの場が一瞬で凶器と化したのはなぜか？
安全管理の不備や、運営者である栗原修氏の不透明な背景を紐解くと、急拡大する業界の深い闇が見えてきます。
この記事では、事故の真相と身を守る術を徹底的に解説していきたいと思います。
目次
赤坂サウナ火災と栗原修氏をめぐる疑惑の真相
2025年12月15日、東京都港区赤坂にある会員制高級個室サウナ「SAUNATIGER（サウナタイガー）」で、あまりにも痛ましい火災が発生しました。
亡くなられたのは、川崎市在住の松田政也さん（36歳）と陽子さん（37歳）のご夫婦です。
警察の調べによれば、死因は一酸化炭素中毒や熱中症の疑いが強いとのことで、酸素が薄れゆく密室の中での苦しさは、到底言葉にできるものではありません。
実は、サウナ室という特殊な環境下では、不完全燃焼が起きると数分で致死量の一酸化炭素が充満するリスクがあります。
本来であれば、最新の換気システムや酸素濃度センサーが作動すべきですが、それらが機能していた形跡は見当たらないようです。
施設を運営するSAUNA＆Co株式会社の代表、栗原修氏は、サウナ歴25年を誇るプロとして業界を牽引する存在でした。
しかし、事故の直前、栗原氏が代表を務める別事業が、特定商取引法違反で消費者庁から9ヶ月の業務停止命令を受けていた事実は見過ごせません。
【悲報】死亡事故を起こした赤坂サウナ、代表が別会社で先月に“業務停止命令”を受けていた
▼栗原修 氏
・赤坂の会員制高級サウナ(月額39万)代表
・サウナ室内のドアノブが破損＆非常ベルの電源が入っておらず客2名が焼死
・先月、別の会社で強引な悪質訪問販売を繰り返し業務停止命令(9ヶ月)を受ける https://t.co/7PaVuMFbN1 pic.twitter.com/UGHiz1fWtR— 滝沢ガレソ (@tkzwgrs) December 17, 2025
この不祥事のタイミングで代表者の名義変更が行われていた形跡もあり、ネット上では「責任追及を逃れるための隠れ蓑ではないか」といった厳しい指摘が相次いでいます。
ビジター料金が2万円、最高月額39万円という超高額設定に見合うはずの安全管理が、実態は「砂上の楼閣」だったと言わざるを得ないでしょう。
会員制高級サウナの火事で夫婦である２人が死亡。月額の会費が最高39万円で芸能人が監修と謳っていたが、ドアノブが外れる、非常ボタンが作動しない杜撰な運営が明らかになる。
店名 SAUNATIGER
運営 SAUNA＆Co株式会社
代表 栗原 修 pic.twitter.com/nWG09Nlcpy
— Black News ⚫️ (@Hduducjshshxucj) December 17, 2025
豪華な食事や内装にお金をかける前に、まず徹底すべきは利用者の「命の保証」だったのではないでしょうか。
栗原修氏は逮捕される？業務上過失致死罪の可能性
現在、警視庁は「業務上過失致死傷罪」を視野に入れて、慎重かつ迅速に捜査を進めています。
多くの方が「経営者の責任は免れないのでは？」と注視されていますが、逮捕の鍵を握るのは「予見可能性」と「結果回避義務」をどう立証するかという点でしょう。
つまり、事故が起きる可能性を予測できたか、そしてそれを防ぐための措置を講じていたかが問われるのです。
今回の事故現場では、非常ボタンの電源が落とされていただけでなく、熱による膨張でドアノブが歪み、内側から開かなくなる不具合も放置されていたという信じがたい実態が判明しました。
これは単なる見落としではなく、施設運営における重大な過失として、刑事罰の対象になる可能性が極めて濃厚だと言えます。
栗原氏の「非常ボタンの電源を入れたことがない」という供述が真実ならば、それはもはや管理放棄に他なりませんよね。
2025年12月18日現在、まだ身柄拘束の報道はありませんが、遺族への賠償額は慰謝料を含め10億円規模に達するとの見方もあります。
過去の判例を見ても、不特定多数が集まる施設で防火管理を怠った経営者は厳罰に処される傾向にあるのです。
一瞬の油断が家族の未来を奪ったという事実は重く、人命を預かる立場としての自覚が欠如していた点について、司法の厳しい裁きが下される日も近いかもしれません。
私たちが身を守るための自衛策
2025年12月に赤坂の会員制サウナで発生した悲劇は、個室サウナの安全基準という大きな課題を浮き彫りにしました。
密閉空間での設備不備は命に直結するため、利用者自身がリスクを回避するための知識を持つことが不可欠です。
事故の教訓から導き出された具体的な自衛策と、信頼できる施設選びの基準を詳しく解説します。
急拡大の裏に潜む構造的欠陥
近年の空前のサウナブームにより、2020年からのわずか5年間で約300もの施設が乱立しました。
急激な市場拡大の裏側で、法律の整備が追いつかず、安全基準が各店舗の「自主判断」に委ねられてきたという構造的な欠陥が隠されています。
実は、現在の消防法では個室内のSOSボタンの設置や稼働チェックは義務化されていないケースが多く、行政の盲点となっているのが現状なんですよ。
今回の悲劇は、ボタンが死んでおり、さらにドアも物理的に開かないという悪条件が重なった「スイスチーズモデル」の典型と言えます。
さらに深刻なのは、プライバシーを重視するあまり、サウナ室の防音性能を上げすぎて、中の叫び声がスタッフに全く届かない設計になっている施設が少なくない点です。
コスト削減のためにメンテナンスを二の次にする悪質な業者が、業界全体の約2割も存在するという非公式の調査データすら存在しています。
入室前に確認すべき命の安全項目
私たちが今後、安心してととのう体験をするためには、施設選びに厳しい目を持つことが不可欠です。
入室前に必ず「非常ボタンが実際に押せる状態か」「スタッフが定期的に見回りに来ているか」を自分の目で確認する癖をつけてください。
閉じ込めを防ぐ物理的な自衛手段
また、ドアが重いと感じたり、立て付けが悪かったりする施設は、熱膨張で開かなくなるリスクがあるため、利用を控える勇気も必要でしょう。
「有名人が勧めているから」といった表面的な情報だけに惑わされてはいけません。
万が一、中で異変を感じたら、躊躇なくドアの隙間にバスタオルを挟むなどして、密閉を物理的に防ぐのも一つの知恵かもしれません。
安全なサウナ文化を取り戻すために
今回の事故では、ドアノブの脱落や非常ボタンの通電停止など、運営側の管理体制が厳しく問われています。
誰もが安全にリフレッシュできる環境を取り戻すために、利用者一人一人の自衛意識を高めることはもちろん、国による厳格な基準策定と法改正が今こそ求められています。
被害に遭われた方への哀悼の意を忘れず、私たちはこの教訓を無駄にすることなく、より安全なサウナのあり方を模索し続けなければなりません。
